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ソーシャルバブル その1

 初めまして、これから億の近道にて連載をさせて頂きます冨田和成です。

 最初ですので簡単に自己紹介をさせて頂きますと、3月末日まで野村證券に在籍しており、プライベートバンカーとして国内外の富裕層向けのウェルスマネジメントを担当しておりました。
 現在は、4月2日に設立した株式会社ZUUの代表取締役社長兼CEOとして、金融×IT×教育の分野で金融アドバイザーの方々向けの営業情報支援を行うポータルサイトを開発しています。

 ちなみに、金融業界でのキャリアが長いですが、学生時代にはソーシャルマーケティングを行うIT企業を立ち上げておりましたし、現在もITに絡んでいるので、ネット系の話題に精通しています。また、野村證券時代はプライベートバンカーとして、国内の上場企業オーナーのお客様や、東南アジアの華僑系富裕層のお客様を担当しておりました。そのため日本と海外の富裕層の比較や金融サービスの比較、富裕層の方が関心を持たれている相続・事業承継や海外移住などの話、また顧客サイドから見て良い金融機関や良い担当者の見分け方・出会い方などもお伝えすることが可能です。

 こちらでの連載では私の引出しの中から、面白いと思ってもらえるもの、お役に立てるものをご提供していきたいと思っております。
 宜しければ、今後ご要望や感想など頂けますと幸甚です。

※プロフィールの詳細はこちらをご参照ください。
http://diamond.jp/ud/lecturer/516281f51e2ffa4970000002

 さて自己紹介はこれくらいにして、1回目の今回は昨年に短期的な天井を形成した米国のソーシャルバブルを例に、バブル崩壊の仕組みと今後の注意点をお伝えさせて頂く記事の第一回目をお届けします。

【ソーシャル系企業の不振】

 米フェイスブック(Facebook)は、2012年の5月18日に米国ナスダック市場に上場しました。これは世界中の投資家の期待と注目が集まった上場でしたが、その後、同年9月4日には公募価格38ドルの半値以下である17.73ドルまで株価は下落します。
 また、米ソーシャルゲーム大手のジンガ(Zynga)も、2012年3月に最高値の14.69ドルをつけた後、同年11月12日には最安値の2.10ドル(15%以下)まで下落しています。
 そして、米クーポンサイト大手のグルーポン(Groupon)は、2011年11月18日に26.19ドルの最高値をつけた後、約1年後の2012年11月13日には2.63ドル(約10分の1)まで下落してしまいました。

 現在の各々の企業の株価(2013年4月15日の終値時点)は、フェイスブック26.52ドル、ジンガ3.22ドル、グルーポン6.28ドルと昨年末から始まった米国市場全体の値上がりに支えられる形で、最悪期よりは株価を回復させています。しかし三社とも最盛期とは大きくかけ離れた株価となっています。

 しかしその一方で、リンクトイン(Linkedin)は上場時の公募価格45ドルを一度も割ることなく、2013年4月12日には186.06ドルと最高値を更新しました(4月15日終値では175.37ドル)。

参考:Facebook,Zynga,Groupon,Linkedinの比較チャート(By Google Finance)

 2000年に崩壊したネットバブルでは、膨張期にはネット関連銘柄は全面的に急上昇し、そしてバブル崩壊後にそのほぼ全ての銘柄が急落しました。
 しかし、今回のソーシャルバブル(別名ネットバブル2)は違う様相を見せています。リンク先のチャートを見るとお分かり頂ける通り、バブル崩壊後も確固たる収益基盤を持つことに成功している企業(例えばLinkedinなど)には、影響がなかったことが見て取れます。というよりも、他の下落した銘柄の資金が流入したかのような急上昇する株価の動きとなりました。
 つまりバブル崩壊後は、過度な期待に収益が追いつかない企業から急速に資金が抜け出し、逆に期待を上回る会社には、その流出した資金が流れ込んでいると言えます。

 なお参考までにですが、ソーシャルではないネット企業の動きも見てみましょう。

参考:Apple、Google、Yahoo、Microsoft、Amazonの比較チャート

 Appleは2012年9月まで史上最高値を更新し続けましたが、同年10月以降は下落基調が続いています。またMicrosoftは下落はしていないですが横ばいといった感じです。一方Googleやyahooは調子が良く、Googleは2013年3月6日に史上最高値を更新しました。Yahooも2012年11月以降上昇基調にあります。またAmazonも2013年1月23日に283ドルの市場最高値を更新するなど、Apple以外は、ソーシャル系企業に比較して元気があると言える状況です。


【そもそもバブルとは?】

 まず始めに、バブルとはについて定義してみましょう。
 筆者は、「全てのバブルは、人々の熱狂(幻想)と資金循環から生まれており、説明ができる」と考えています。これは80年代の日本のバブルも、2000年のITバブルも、そして2008年リーマンショック前の米国不動産バブルも全て同じです。
 このことを頭の片隅に置きながら、下記を読み進めて頂けたらと思います。


【ネットバブルの歴史と今後の予想】

 まずこれまでのネットバブルを振り返ると共に、これからの予想周期を導き出してみましょう。
 2012年までは過去のバブルの例、そして2017年からは今後起るかもしれないバブルの私なりの予想となります。

1999−2000 ドットコムバブル(Web1.0バブル)
2005−2006 Web2.0バブル
2011−2012 ソーシャル・スマートフォンバブル(Web3.0バブル?)
2017−2018 拡張現実バブル?ネットTVバブル?
2023−2024 人工知能バブル?

※ポイントはこの間隔が6年となっており、その度に主要プレイヤーが変わっているということです。(後ほど説明)


【ネットバブル時の株価や企業の動き】

 2000年のネットバブル時、通信関連銘柄が多いアメリカのナスダック総合指数は1996年の約1000P(ポイント)から、1999年には2000Pを突破し、2000年3月には絶頂の5048Pまで上昇しました。しかし、そこから急落し、2002年には1000P台まで下落します。そして、その過程で多くのIT関連ベンチャーは倒産に追い込まれ、2002年の米国IT関連失業者数は56万人に達しました。
 なお、その当時は日本でも同じようなことが起きています。2000年頃には、NTTドコモ、ソフトバンク、光通信などの株式が来る日も来る日もストップ高(1日の制限値幅上限で止まること)を続けていました。しかしすぐに通信・IT関連銘柄は暴落します。特に凄かったのが光通信で、最高値で24万円までいった株価が3ヶ月で8000円台まで下落しました。

 また、2005年にもWeb2.0バブルというものがありました。日本でもIPO(新規上場)株式が何倍にも跳ねましたし、次々に渋谷・六本木界隈のITベンチャーが(毎年赤字を続けているにも関わらず)上場していきました。
 しかし、2006年はIT銘柄周辺でネガティブな大事件が相次ぎます。まずライブドアの上場廃止、そしてベンチャーを多く担当していた中央青山の不正監査事件、そして村上ファンドのインサイダー事件、またIT企業決算の大幅下方修正続出など悪材料が重なりました。
 ここで一番のバブルを物語ったのは、インデックス(株価コード:4835)でしょう。株価は公募価格の100倍程度まで上昇した後、最終的に1/120まで下落しました。そして、この時に世間の注目を一斉に浴びながら上場したのがMixiです。株価は倍に跳ね上がりました。公募価格が155万円で、その約2倍の300万円台で取引されていたなんて今では誰も信じられない数字です。しかし、振り返るとこれがピークでした。


 以上、本日はこれまでのネットバブルの歴史について振り返ってみました。

次回は

【なぜ、ネットバブルが起こる(った)のか?】
【2011年〜2012年は本当にバブルだったか?】


という切り口で、ネットバブルの仕組みについて、続きをお届けする予定です。何卒宜しくお願い致します。

(冨田和成)

(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。)

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